海外旅行は会社や職場に申請・届出・報告・連絡が義務?伝えるべき項目まとめ

「上司をなぎ倒して海外旅行に飛び立とう!」

どうも!
ブラック企業でボロ雑巾のようにされた過去を持つ「CHICKEN JOURNEY」のハルです!笑

海外旅行に行く時、働いている人にとって最大の試練となるのが会社や職場への申請や届出、報告、連絡ではないでしょうか?
海外旅行のためにはまとまった日数が必要。
でも、上司に報告するのは気が引ける……。

そもそも「会社や職場にわざわざ伝える必要なんてあるの?」と疑問に思っている人も少なからずいるかもしれません。
そこで、ここでは海外旅行は会社や職場に申請・届出・報告・連絡が義務なのかどうかについて解説します。
また、上司に連絡する際に伝えておきたい項目も紹介します。

働いている以上、しっかり筋は通して海外旅行へ行きましょう!

海外旅行は会社や職場に申請・届出・報告・連絡するのが義務?

海外旅行をする際、正直なところあまり会社や職場には伝えたくないという人も多いのではないでしょうか?
僕もフリーランスですが、気持ちは同じです。

「仕事もできへんくせに休みは一生前やなぁ!」
「ええ身分になってしもたもんじゃのう!」
そんな声が聞こえてきたらもう……メンタルズタボロ確定!笑

ただ、働いている以上は休みを取得する必要があるため、どんなに厳しい上司だとしても勇気を持って伝えなくてはなりません。
自分が社長なり役員なりであれば良いのですが、現実はそう甘くはなく……働く企業戦士にとっては最初の難関ですよね。
何とも日本らしい問題ですよね。

「海外旅行?全然OK!リラックスしてきな♪」
「お土産楽しみに待ってるからねぇ♡」
こんな風に言ってくれる社会なら最高ですよね……でも現実は違う!笑

結論を先に言うと会社や職場への申請や届出、報告・連絡は必須であり、企業によっては義務にしているところもあるくらいです。
そもそも無断で海外旅行に行ってしまうような図太い神経を持った人は日本にいない……はず。

何も伝えずに海外旅行に行ったとなれば、評価にも響いて言及されて出世コースからは外されて一生窓際族として働いていずれは解雇……ってのは大袈裟ですがそれほど支障ありまくり!
無断欠勤ならまだしも無断旅行など言語道断
社会人としての信用や信頼を失う可能性すらあります。

世捨て人の僕でさえ、大人になってから怒られるのは勘弁!
……って言っても僕が抱えているクライアントの方たちはいつも快く海外旅行に行かせてくれて、本当に感謝しかありません。

まず海外旅行に行く際には、上司など目上の人に必ず伝えておき、無断で行くということのないようにしましょう。
もしくは総務や事務などに報告しておくと安心ですね。

海外旅行に行きたいのに会社や仕事が休めない!上手な休みの取り方

2018年12月23日

海外旅行の申請・届出・報告・連絡の方法

海外旅行の申請や届出、報告、連絡に関してはこれと言って決まっている方法がないのが現状です。

ただ、会社や職場によっては海外渡航に関する書類の提出が義務となっているところもあり、書類のテンプレも用意されています。
テンプレがある場合は必要事項を記入して総務なり事務なりに提出しておくのが最善策だと思います。

そこまで細かな情報が求められるということはほとんどありませんので、あくまでも軽くで良いので伝えておくと良いです。
もちろん、ブラック企業で働いているのならそう簡単に許可は下りないかもしれませんが、そこは上手に交渉しましょう。
休むことは労働者にとっての権利!

口頭で伝えるという方もいますが、口頭の場合は後々「言った」「言わない」とトラブルや問題にになることもあるので、必ず書面で伝えておくことをおすすめします。

なお、海外旅行による休暇を伝える場合には、最低でも出発する日の1ヶ月前には伝えておくのがベストです。
会社や職場にも仕事のスケジュールというのがあるため、いくら個人の旅行だとしても仕事に支障が出るかもしれません。
万全を期すなら数ヶ月前には伝えておくのが安全!

なお、学生も同様のことが言えます。
高校生で海外に行くということはさすがにあまりないと思いますが、大学生であれば海外に行くこともあるかもしれません。
大学の授業は基本出欠も自由ですが、何ヶ月も旅をする予定であれば単位を落としてしまうことになります。

無断で欠席するくらいなら教授に事情を説明しましょう。
理解のある教授であればレポートの提出などで補填してくれることもあるので、そこは上手に交渉すると単位を落とさずに済むかも!
ただ、大学生は夏休みや冬休みなど大型連休や長期休暇も多いので、そちらを活用する方が無難ですけどね。

海外渡航に関する書類でよくある項目

会社や職場、もしくは学校によっては海外渡航に関する書類の提出を義務としているところもあるかもしれません。
もちろんそれぞれによって変わってくるので一概には言えませんが、一体どのような項目を伝えておくべきなのでしょうか?

ここからはあらかじめ伝えておくべき項目について紹介します。
ここで紹介する限りではないものの、最低限伝えておくべきことを解説するので、休みを取得する際の参考にしてみてください。

働き方改革によって、忙しい時期ではないのならスムーズに休みが取得できる企業も多くなってきてはいます。
そのため、まずは臆することなく休む権利を主張してください!

1.渡航者

まず渡航する本人の情報を伝えることが必要です。
そもそも同行者を含めて渡航する人が誰なのかわからなければ、会社や職場も許可を出すわけにはいきません。

渡航者に関しては自分だけということもありますが、場合によっては会社や職場の上司や同僚や部下と行くことになるかも。
上司や同僚や部下だと社員旅行になるわけですが、一部のメンバーだけで行く場合は同行者の情報も伝えておく必要があります。

ほとんどの場合は1人で行くはずですし、複数人で行くとしても友達と行くはずなので、明確に伝えておいてください。
ファミリーやカップルで行く際には同行者の情報は必要ありませんが、念のため誰と行くかを明記しておくと安心です。

2.渡航先

海外旅行とは言っても、休みを取得した社員がどこに行ったのかという情報に関しては会社や職場も把握しておきたいところ。
近年はテロやデモやクーデターも頻発していますし、その他にも犯罪や事件に巻き込まれるという可能性もあります。
渡航先によっては会社や職場から「やめておきなさい」と拒否されることも……企業に目的地を制限する権利はありませんが仕方なし!

単なる観光であれば快く許可してくれることも多いですが、治安が悪い国や危険な地域に行く場合は許可が下りないことも。
実際にイスラム国の勧誘によって志願した北海道の大学生が、出国する寸前で止められるという事件がありました。
企業としても社員がそのような犯罪に巻き込まれると迷惑千万!

なお、渡航先によっては虫やウイルスを媒介とする感染症などの病気にかかってしまうこともないとは言えません。
会社や職場としても感染症を蔓延させるわけにはいかないので、渡航先の状況は事前に伝えるべき項目として認識しておきたいです。

渡航先を伝えずに出発してしまった場合、現地で非常事態が発生した時に対応してもらうことができなくなってしまいます。
現地の家族や親族もいるはずなので大丈夫だとは思いますが、念のために滞在予定の住所なども伝えておくのがベストです。

単純に安心や安全のために渡航先を伝えておくというのが良いと思います。

3.渡航の目的

ほとんどの海外旅行では観光が目的となりますが、その他の場合であっても渡航目的は明確に伝えておくのが義務です。
それらを伝えずにいると疑われてしまうことも!

場合によっては観光ではなく現地の友達に会いに行ったり、外国に住んでいる家族に会いに行ったりするかもしれません。
仕事で海外渡航が命じられた時には区分としては仕事となるので、観光目的以外であれば申請や届出も違ってくることもあります。
基本的には普通の旅行だと思うので、そこは報告や連絡の際に渡航の目的も伝えておくようにしてくださいね。

会社や職場も社員の休暇中の動向については知っておきたいので、渡航目的を伝えておく必要があることも多いです。
聞かれた場合は正直に答えておくことをおすすめします。

留学やワーキングホリデーなど、長期間海外に行くということであればまた違った書類が必要となることもあります。
場合によっては休職扱いとなることもあるので、その際には休職届が必要かどうかも確認しておくと安心です。

ただ、そう簡単に休職させてまで海外渡航を許してくれるところは少ないので、場合によっては退職届や離職届となることも!

4.渡航の日数・期間

海外旅行では仕事を休むことになるので、当然ですが渡航の日数や期間については伝えておくことが必須です。

何月何日の何時に出国し、何月何日の何時に帰国するのかという詳細なスケジュールを伝えておくのが義務となります。
すでに航空券を予約している場合は詳細なフライト情報もわかっているはずなので、飛行機の情報も伝えておくようにしてください。
航空券のバウチャーを印刷して提出しておくのもあり!

ただ、ここで注意しておきたいのが時差。
国ごとに現在の時刻が異なるため、渡航する国によっては日本と数時間以上の時差が生じてしまうこともあります。
そうなると出国や帰国の際に時間もこんがらがり、人によっては「日にちを間違ってしまった」ということにもなりかねません。

日付で伝えておくのはもちろんですが「○日間」「○週間」という日数や期間で伝えておくと安全ですね。
特に日付変更線という魔物に注意してください!笑

5.休暇区分

会社や職場というのは、取得する休暇によってそれぞれ厳密な区分が設定されているところもあります。

年次有給休暇を消費して海外旅行するのか、はたまた有給休暇以外で休暇を取得したいのかなど、休暇区分を伝えることも必要
ほとんどの場合は大型連休や長期休暇と有給休暇を合わせて休みを確保するということが多いです。

企業に属して働いている人は年次有給休暇もそれぞれ10日~20日ほどはあるはずなので、給料を稼ぎつつ海外旅行を楽しめます。
有給休暇の使いどころがわからない人も多いですが、数が余っているということならぜひぜひ海外に行ってみてください。

有給休暇を海外旅行で使うのは気が引けるという人もいるかもしれませんが、これは労働者に与えられた権利!
むしろ働き方改革によって有休も取得しやすいです。
そもそも有給休暇の使用目的を制限することは原則としてできないので、そこは権利を主張しましょう。

6.緊急連絡先

海外旅行先では怪我や病気をしてしまうこともあり、場合によっては治療や入院が必要となることもあるかもしれません。
そんな緊急時に備えて連絡先も必要となります。

自分自身に何かあった場合はもちろんですが、同行者がいる場合にもトラブルや問題が発生してしまうこともあります。
その際には会社や職場に緊急連絡先を伝えておくと連絡もしやすいですし、不測の事態でも何かしらの対応をしてくれるはず!

社員が危険な目に遭っている場合、それを守るのも企業の役目。
そこで自己責任という言葉を盾に何もしてくれないような企業はこちらから願い下げ

海外では飛行機の遅延や欠航も日常茶飯事なので、いつでも連絡できるように準備しておくと双方安心なのではないでしょうか。

知らせないとどうなる?

海外旅行で休みを取得するのは気が引けるという方がいますが、原則としては会社や職場がそれを拒否するということはできません。
だからこそ休みはしっかりと申請や届出を出す必要があります。
報告も連絡もなしで海外に行くというのは、それすなわち失踪と同じ意味!笑

何も伝えずに渡航してしまうと会社や職場はどうすることもできず、多大なる迷惑をかけてしまうことになります。
そもそも常識のある人なら誰かには必ず伝えてから出発するはずなので、伝えないという選択肢はないです。

企業が個人の海外旅行を止める権利はありませんが、無断で渡航すると社会のルールやマナーに抵触してしまいます。
それぞれの職場ごとに定款や労働規則を取り決めていることもあるので、それぞれ海外渡航に関する書類が必要か確認してください。

基本的には隠れて海外旅行に行っていたということを理由に、社員をクビにするというのは不当解雇に当たります。
しかし、場合によっては企業の運営や経営が回らなくなり、大きな打撃を与えてしまうという可能性もあるかもしれません。
主要な業務に携わっている方はなかなか休めないのが現状!

その他、社内評価に響くこともあるかもしれません。
やはり休みも取らずに懸命に働いてくれる社員と休んで海外旅行で遊びまくる社員とでは会社や職場に与える印象も違います。
原則として海外旅行に行ったことを理由に降格や減給をすることはできませんが、少なくとも人事査定に響く可能性はあるかも!

もちろん、基本的にはしっかり伝えてから海外旅行をすれば何も問題はないので、正直に「海外旅行休暇を取ります」と伝えてください。
その方が心置きなく旅行を満喫できるのではないでしょうか?

日本ではまだまだ休むということに対して寛容ではなく、汗水流して他人の何倍も努力することが美徳とされています。
ただ、その傾向は徐々に薄れているのも事実。
むしろ休む時はしっかり休み、働く時はしっかり働く!

そういう風潮がより浸透すればもっともっと海外旅行に行ける人が増えるかもしれませんね。

まとめ

海外旅行をすること自体は、必ずしも会社や職場に伝えなくてはならないということではありません。
中には理由を伝えずに休みだけ取得する人も。
ただ、下種の勘繰りをされるよりは正直に申請や届出、報告、連絡をしておく方が気兼ねなく旅行を楽しめるのではないでしょうか。

休むということは少なくとも会社や職場に迷惑をかけてしまうので、情報は性格に伝えておくべきだと思います。
もちろん旅先で何を食べて何をして何を見るのかなど、そこまで詳細に伝える必要はありません。
しかし、海外渡航書類があるのなら、そちらの項目に従って伝えておくことが必要となってきます。

ここで紹介した海外旅行を会社や職場に伝えるかどうかについて一度考えてみて、各自で判断してみてください。
余計なトラブルや問題を避けるためにも、個人的には伝えるのがベストだと思います。

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